昭和６年、大阪市中央卸売市場開設にあたり、市内各卸市場を代表して入場した佃煮業者六氏（藤永、港、前海、井田、磯部、木目）によって交渉団体として親味会が設立されました。

昭和８年には全市の業者に呼びかけ、同年１０月、宝塚において大阪佃煮問屋組合を結成、初代組合長に近森茂行氏が選任されました。
中央卸売市場開設当初、海産物会社と取扱品目で対立。
琵琶湖・鮎の飴煮の独占荷受販売を市場当局に主張するため、強力な交渉団体の出現が要望され、これが大阪佃煮問屋組合の生まれた所以となりました。創立当初、組合員は２０数名。
昭和１３年には大阪佃煮工業組合に改称されました。

戦端が開かれた昭和１６年になると材料はほとんど割当てとなりました。
原料、関連物資の逼迫をうけて、市場においては企業合同というやむを得ない事態に追い込まれることにもなりました。
戦中の昭和１８年には大阪府佃煮業統制組合に改称。

終戦後、昭和２０年に組合活動を再開。
終戦直後の組合員数は２１軒。
アミノ酸で調味料不足のピンチを切りぬけた時代でした。

昭和２３〜２５年の動きとして大阪府佃煮魚粉商工業協同組合に改称。
ＧＨＱが蛋白源として魚粉に目をつけその有効利用の為に和式のでんぶを取り上げ、六大都市の府県庁に加工団体の指定を要請した。
魚粉にはある一定比率の砂糖とアミノ酸が割当てになっていました。
統制があって業界が息を吹き返して立ち直ったとも言えます。

昭和２７年、大阪佃煮組合に改称され、すべてのものの統制が解除され自由競争の時代に入りました。
この年、第一回のたべもの展が三越で開催されました。

昭和３３年、大阪府佃煮商工業協同組合に改称。
昭和３７年に組合創立３０周年記念式典を開催。
終戦直後の食糧難から昭和３０年代にかけて佃煮はまさに造れば売れるという時代でした。組合員数は大きく増え、組合の力も大変強いものがありました。

組合員は中央市場や地方市場の木津、鶴橋、天満といった市場入店業者が多く、自家製造して市場の店舗で卸販売する形をとっていました。
そうした中、一方では昭和３０年代に入ってスーパーマーケットが次第に台頭し、消費者の間に根付いていきました。スーパーと繋がる佃煮・惣菜メーカーが生産規模を大きく拡大し、流通市場は次第に変化を遂げていきました。

こうした中で、業界に欠かせない原料昆布の輸入が昭和４７年にスタート。
ＩＱ品の輸入昆布は昆布輸入協議会（全国調理食品工業協同組合、日本昆布協会、北海道魚連、商社で構成）が輸入窓口となり、全調食から同近畿ブロック会を通じて大阪の組合に配荷されています。
国内産昆布の不足、価格高騰をカバーしてきた輸入昆布は１１００トンからスタートし、平成２年には定時枠２９６０トンとなりました。
輸入昆布の共同購入事業は組合にとって大きな財源となっております。

昭和５７年に組合創立５０周年を迎え、藤井巌理事長のもと大淀区の東洋ホテルにおいて当時の岸昌大阪府知事、全調食の石井毅一理事長ら来賓を招き、１００余名が出席して盛大に開催されました。

全国組織の全国調理食品工業協同組合に倣って、昭和６２年に現大阪府調理食品協同組合に改称しました。

近年の急激な流通形態の変化や後継者難等から組合員数は減少しておりますが、長い伝統を継承しつつ組合の更なる活性化を図り、次の８０年、９０年、そして１００周年に向けて組合員一丸となって邁進しております。